日本の建設業界におけるデジタルデータの流通性向上を意図した標準化が、これまで約10年周期で何度か試行されてきた。その度に課題が見つかり、現在まで生産性向上に対し、十分な成果を残すには至っていない。
◆個別最適化の弊害
過去を振り返ると、これまでのデジタルデータの受け渡しは、出す側と、受ける側の情報に対する期待度の相違により、実際にデータを受け渡す段階で思惑の違いが顕在化し、情報の確度に関する責任の転嫁などが生じ、うまくいかないことが散見された。
当初のBIMも、これまでと同様のことが行われてきたが、現在では受け渡しルールを含めた共通言語を用いる環境を整備することにより、データの流通性を改善しようという動きがみられる。
とはいえ建設業界では、例えば一昔前の国内自動車業界のように、系列による階層構造とは言えず、案件ごとに異なる会社の組み合わせとなることも多い。
このため、3回目で触れたように、各社独自の受け渡しルールを規定していたのでは、それぞれの企業に対応したルールが存在することにもなり、効率的とは言えない。
◆共通化がもたらす流通性
建設業界では、技術革新を含めた産業構造の変化と専門分化が進んだ結果、さまざまな職種が存在し、専門的なソフトウェアで業務遂行をする環境となった。
しかしながら、こうしたソフトウェアの多くが専門分野への個別最適化を図ったものであることや、情報伝達手段の前提が紙図面を前提としており、全体最適化を指向していない。
こうした環境下で、デジタルデータの受け渡しをすることは、お互いのソフトウェア間の受け渡しルールを構築する上で、必要十分な情報を決定するだけでもひどく難解な作業を必要とし、またその情報をいつ、誰が入力するかなど、運用ルールの策定も含め、なかなか進まない。
◆データの流通性を改善
BIM先進国と言われる米国や英国などでは、こうした問題をどう解決しようとしているか。1つは、お互いのソフトウェア間をつなぐ仕組みによって解決する方法。これまでも行われてきたことではあるが、さまざまなソフトウェアとの連携を図るためには技術開発が必要となる。
もう1つは、共通の言語環境を構築することにより、データの流通性を指向する方法。この方法を用いれば、個々のソフトウェアに依存することなく、さまざまなソフトウェア間の連携を可能とする。
共通の言語によるデータの相互利用環境
さらに、受け渡しルールを定めたIFCなどに代表される中間フォーマットも存在する。現在、ローカルルールを含め全世界で中間フォーマットが200以上も存在するとされ、ファイルベースでの情報の受け渡しが可能となっていることから、シーケンシャルなデータ連携手法として利用されている。
こうした共通化、標準化といった取り組みは、業界団体を跨いだ取り組みとして行われていることもあり、ゆえに全体最適に対する議論がされているとも受け取れる。国内でも同様の取り組みが進み、生産性向上に資することを期待したい。
（大成建設／大越潤）
IFC＝Industry Foundation Classes：buildingSMARTが策定しているBIMデータの国際基準で建物ライフサイクル全体をカバーする3次元建物情報モデルのデータ構造やデータファイル形式などが定義されている。IFC4は13年にISO認証取得。