【大林組】「全樹脂電池」企業を支援 建造物への蓄電池の実装など新ビジネスモデル創出を目指す | 建設通信新聞Digital

5月19日 日曜日

公式ブログ

【大林組】「全樹脂電池」企業を支援 建造物への蓄電池の実装など新ビジネスモデル創出を目指す

 大林組は、次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」を開発するAPB(東京都千代田区、堀江英明代表取締役)に出資する。建造物への蓄電池の実装や太陽光・風力などの安定電源化、スマートシティー・マイクログリッドへの導入など蓄電池を使った新しいビジネスモデルの創出を目指す。

全樹脂電池モジュールの内部構造

 APBは、全樹脂電池を製造・販売するスタートアップ企業で、2018年に設立した。19年には共同開発を進めてきた三洋化成工業からの出資を受け入れている。
 全樹脂電池は、電流が電極の厚み方向と垂直に流れるバイポーラ構造を採用しており、独自の製造プロセスによって従来のリチウムイオン電池よりも工程を短縮し、製造コスト・リードタイムの削減を実現した。障害や不具合が発生しにくく、セルの大型化が可能で形状自由度が高い点が特長。建造物への蓄電池の実装や、不安定な電源とされている再生可能エネルギーを蓄電池で安定電源化するといった活用方法が考えられる。
 
 
建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら