大手・準大手ゼネコンの完成工事総利益率（工事粗利率）が低下している。受注競争の激化、資材価格の上昇、コロナ禍の影響など、さまざまな要因が絡み合った結果だが、特に大手ゼネコンの建築工事は落差が大きい。大都市部の大型建築プロジェクトでの受注競争に加え、地方部も含めコロナ禍での受注確保に向けて競争の火種が大きくなったとの見方がある。
【大手の建築 ７．０％に低下へ】
上場大手ゼネコン４社の平均工事粗利率を振り返ると、２００５年３月期から１５年３月期まで１０期以上にわたって１桁台が続き、なかには３－４％台の苦境もあった。その後１６年３月期には１１.２％と２桁台に急上昇、１８年３月期は１５.０％のピークに達した。２桁台を維持できたのは２１年３月期までの６期で、２２年３月期は８.９％に低下すると予想している。わずか１年で前期比４.６ポイントも減少することになり、ここ十数年では経験したことがない急降下となる。
折れ線グラフは、平成後半に急勾配の山を形作り、令和前半には急勾配の下り坂を描く。急勾配は、事業環境や競争環境が変化するスピードの速さの表れでもある。
今回、粗利率が急速に低下したのは、建築の影響が大きい。１６年３月期から２１年３月期までの６期は２桁台を維持してきたものの、２２年３月期は４.３ポイント減の７.０％まで低下する見通し。特に民間の大型工事では、受注時採算が悪化した。
一方、土木の粗利率の推移をみると、同様に１６年３月期から２桁台に回復し、１７年３月期以降は１０％台後半の高水準で推移してきた。２１年３月期には２０.４％の大台に乗せたが、２２年３月期は１５.４％を予想している。土木も５.０ポイントの大きな減少だが、水準自体は建築の倍以上あるため、一定の下支え効果が期待できる。
工事粗利の低下要因はさまざまだ。現在の低下には資材価格の上昇も一定の影響を与えているが、競争に伴う受注時採算の悪化がより大きい。プロジェクトが大型化しているため、利益改善が期待どおりに進まない側面もある。
コロナ禍以前から低価格受注がささやかれていた大型案件もあったが、やはりコロナの影響は大きい。事業環境が一変し、受発注者双方のマインドに大きな変化をもたらした。大きなダメージを受けたホテルや商業施設に加え、リモートワークの普及による「オフィス不要論」などは、民間発注者の肝を冷やし、シビアさを増した。一方、工事量の減少懸念に代表されるように、受注者の競争心理にも焦りと変化が生じた。