同社のBIM推進体制は、着実に進化してきた。2014年に発足した「デジタルデザイン室」を機にBIMの導入にかじを切り、18年には「デジタルデザイン推進室」に格上げし、全社展開へと歩を進めた。現在の推進組織となる「BIM推進室」に改名した20年を出発点に、本格導入フェイズに入った。
23年にはDX推進部を立ち上げ、その中にBIM推進室を位置付けた。DX推進部には専任14人に加え、兼任約30人を配置し、幅広い部門から人材を集約した。川村浩執行役員DX推進部長は「特定のプロジェクトでBIMにトライする時代を経て、現在はDX(デジタルトランスフォーメーション)の中心にBIMを置き、将来は蓄積データを業務に幅広く活用できるような体制を確立する」と強調する。
BIM推進の柱に位置付けるのは「教育」「ツール開発」「運用」の3点だ。組織のBIMレベル向上に力を注ぐ教育については、新入社員や各職能の階層別にオートデスクのBIMソフト『Revit』の基礎講習を位置付けるほか、協力スタッフへのBIMスキルチェックやBIMモデリングガイドライン講習なども実施している。
22年からスタートした「BIM Boot Camp」は、同社ならではの試みの一つだ。BIMに意欲的に取り組む設計者を選抜し、BIMを先導するチャンピオンとして育てることで、従事するBIMプロジェクトを成功に導くとともに、社内の推進役として活躍してもらうことが狙い。山田渉BIM推進室長は「着実にBIM導入の流れは広がっているものの、思うようなスピードでは浸透していない。推進役を軸に成功事例を着実に積み上げていく」と思いを込める。
先導役のチャンピオンを育成
同社はBIMの定着に向け、新規案件のBIM導入割合を目標として掲げ、数年後は全体の2、3割の到達を目指すが、社内の幅広い層にBIMが普及するよう達成可能な目標を段階的に設定していく。川村氏は「目標達成には、BIMに前向きな若手だけでなく、ベテランの設計者も含めて意識を変えていくことが欠かせない。意識改革が重点テーマの一つ」と説明する。
その背景には、BIM建築確認申請が目前に迫っていることも関係している。国土交通省はBIMデータから出力した図書を建築確認申請に使うBIM図面審査を26年春から開始することを決め、29年春からはBIMデータ審査に乗り出す方針を持っている。山田氏は「社としてBIM確認申請への対応は不可欠であり、そのためにも導入率を着実に引き上げていくことが急務」と考えている。
先行する導入プロジェクトでは、BIMデータをフル活用したデジタルデザインの成果が着実に見えてきたほか、BIM活用に向けたツール開発も活発化している。谷澤社長は「BIMが真のメリットを発揮するために施主、設計者、施工者、ビル管理会社など事業にかかわる関係者が密に連携する枠組みを提示し、新築からリニューアルまで一気通貫でBIMデータを活用していくことが重要になる」と先を見据える。三菱地所グループの設計組織である同社はより事業者目線のBIM活用を目指そうと動き出した。
BIMの本格導入フェイズに移行