本書は、防災・減災に役立つ公共建築・公共空間のあり方について「日常的に利用しているものを、地域に即した形で、ちょっとした工夫で、いざというときに役立たせる」という視点からの研究成果をまとめたものです。
　避難所としての利用を想定した学校施設や、災害時に機能の転換が可能な大規模複合施設などの建築事例のほか、工具なしで組み替えて避難所内の間仕切りに転用できるオフィス家具や、救援物資と災害情報を提供する機能をもつ自動販売機の開発など、企業の取り組みも紹介しています。

　国土交通省はことし３月、公共工事設計労務単価を大幅に引き上げるなど、技能労働者の処遇改善に向けて大きく舵（かじ）を切るとともに、４月には太田昭宏国交相自ら建設業界団体に適正な賃金支払いなどを直接要請。これを受けて日本建設業連合会は７月、「労務賃金改善等推進要綱」を策定、発表しました。
　本書は日建連の監修のもと、日建連加盟企業が下請企業との間で進める処遇改善へ向けた契約のあり方や重層構造の是正も視野に入れた取り組みについてＱ＆Ａを交え、分かりやすく解説したものです。
　将来にわたっての担い手確保に向け、技能労働者の処遇改善に取り組むラストチャンスとされる今、本書は元請け、下請け双方にとって格好の指南書と言えるものです。

　本書は、建設通信新聞に「窓から建築を考える」と題して全60回にわたって連載されたコラムをテーマごとに整理し、１冊にまとめたものです。
　東北大五十嵐研究室の関係者を中心に、学芸員や社会学者などさまざまな分野の専門家も加わり、総勢28名の執筆者が窓を多方面から考察。窓の歴史から始まり、窓と社会やメディアにまつわる話題、建築家の窓をめぐる言説、船や列車などの窓、美術や映画における窓の表現――と、論考のテーマは建築の枠を越えて広がっていきます。
　本書を読んでふと目を上げれば、窓のある日常の風景に意外な発見があるかもしれません。建築にかかわる人だけでなく、社会、民俗、文化、技術、芸術に関心をもつすべての人におすすめの１冊です。

　アベノミクス、公共・民間投資の拡大、労務単価の大幅引き上げ、メンテナンス元年、国土強靱化、多様化する入札契約制度――。建設業は大転換期を迎えています。
　建設業に関連した市場動向、技術開発、業種ごとのトレンド、企業ランキング、東北の復興、トピックスなど最前線の情報を分かりやすく解説しています。

　本書は、河川工学の専門家である著者の川巡り体験にもとづく講演をまとめたものです。
　川と地域の人びととのかかわりをはじめ、歴史や文化、まちづくりまで話題が広がります。都道府県別にわかりやすい語り口で解説され、どこからでも読めます。読み進むにつれ、川の恵みや怖さ、意外な一面が居ながらにして味わえます。

　国、自治体が深刻な財政難に陥るなか、社会インフラの急速な老朽化が指摘されています。
　本書は、東日本大震災、笹子トンネル事故から得られた知見を交え、事前防災や過疎化対策を念頭に置きつつ、超少子高齢化社会で現世代と将来世代の負担はどうあるべきか、アセットマネジメントやＢＣＰをどう進めるかなど、社会インフラを「守る」時代の方向を示しています。
　国土交通省は2013年を「社会資本メンテナンス元年」と位置づけ、対応に乗り出しました。行政の社会インフラの維持管理や財政の担当者、施工者、コンサルなどにおすすめの１冊です。

　本書は、平成25年度から試験制度が改正される技術士第二次試験の建設部門、総合技術管理部門（建設）の受験対策について、改正点をふまえて解説したものです。
　25年度の日程などに関する情報、各科目の過去の出題傾向から、実際の問題、学習計画の立て方、著者の体験をもとにした筆記・口頭試験当日の注意点まで詳細に解説しています。

　本書は、建設業の社会保険未加入問題に関するさまざまな疑問に141のＱ＆Ａで答えています。
　2012年11月１日から施行される施工体制台帳の「健康保険等の加入状況」欄の記載例など、国土交通省の保険未加入対策に関する最新の情報を盛り込みました。
　また、社会保険制度の概要のほか、「保険の適用除外になるのはどういう人か」「従業員５人未満の企業は保険に加入しなくてもいいのか」などの間違えやすいポイントも押さえています。
　建設企業、建設業団体、行政関係者、社会保険労務士、行政書士などにおすすめの１冊です。

　安全・安心大国へ――。災害に備える動きが各界で活発になっています。その中でそれぞれの産業に求められる役割とその未来を読み解きます。
　建設産業に関連した市場動向、技術、業種ごとのトレンド、企業ランキング、トピックスなど最前線の情報を分かりやすく解説しています。ぜひ手に取って、ご愛読ください。

　まちづくりや景観について、学術関係者、造園家、建築家などの専門家、国や自治体の行政担当者、企業・ＮＰＯ法人代表など20名を超える多彩な執筆陣が、震災復興も含めた今後の国づくりのあり方を提言しています。「美しい国づくり政策大綱」成立の背景と成果レビューや、景観行政をすすめてきた自治体の取り組みなども掲載しています。