地域特性によるニーズに合わせ、技術を正しく評価・活用し、高い次元で技術を融合することで、国民の「安全」と「安心」に貢献する「社会的技術」が育ちます。このために、国や地方自治体は何をすべきでしょうか。
　「公共工事の品質確保の促進に関する法律」（公共工事品確法）を通して、各発注機関では、いままでの「公共工事は安ければよい」という価格だけの評価から、技術力を加味した評価へシフトさせ、「社会的技術」活用への道を広げようとしています。
　本書は、05年10月に行われたシンポジウム「国民のいのちとくらしをまもる建設技術」（主催：日刊建設通信新聞社）を完全収録し、「社会的技術」の今後の方向性を示すとともに、国が採用する「総合評価方式」や「NETIS」（技術情報検索システム）を活用した新たな技術活用システムを詳しく解説、さらに国土交通省各地方整備局などの技術事務所長インタビューのほか、新技術活用の取り組みなど具体例を交えて紹介する一方、地方自治体で広がる「総合評価方式」採用の動きを報告しています。
　巻末資料として「公共工事品確法」「同ガイドライン」なども集録。公共工事における技術の潮流を知るのに最適な1冊です。

　公共事業の大幅縮減、民間工事での新設需要の減少により、建設産業は弱体化しつつあります。しかしながら、産業が衰退したとしても、新設・改修需要は存続し、施工する会社を必要とします。必要とされる会社だけが生き残ることになります。
　本書では、ナレッジマネジメントの活用方法、他産業での成功事例も紹介しながら、確固たる技術に裏付けされ、それを「商品」として売り込むことができるなど、独自のビジネスモデルを創ることが、生き残りの条件だと、中堅ゼネコンの技研所長を務めた著者は提案しています。
　貴社が将来も必要とされる会社をめざすなら、ぜひとも、この「勝利の方程式」を活用してください。

　大転換期にある建設産業界には、法令、制度、業績、生産システム、技術開発、人事、資格など新しい波が次々と押し寄せております。その動向をテーマごとに最新データと最新情報をもとに、分かりやすく簡潔に解説しました。
　構成は、①建設業界のキーワードを解く②公共工事品確法のすべて③建設関連の新しい法令④建設産業行政の焦点⑤建設産業界の焦点⑥業界なんでもランキング⑦多様化する建設市場⑧技術開発の最前線⑨国土交通省の新規事業⑩業界の将来を読む（ビジョン）⑪建設人の常識06――の11章。
　とくに06年版では品確法に焦点を当て、ポイント、基本方針、業界の対応、総合評価の仕方、地方自治体の対応、地方整備局の試行、設計・コンサルへの展開、Q＆Aを記述し、全体の問題点を把握できるようにしております。
　最近よく使われる用語の一口説明、資格制度や各種ランキングも充実させました。個人で読まれるだけでなく、研修のテキストや会合の資料としてもご活用ください。

　さまざまな素材の開発、技術の進歩により、多種多様な建築を生み出すことができるようになりました。これが、景観を乱す建物、見た目は優れていても使い勝手の悪いオフィス・住居を生む遠因にもつながっています。さらに、設計者と施主（発注者）が互いに自分の意思を伝えてこなかったことも大きな要因と思われます。
　本書は、大手組織設計で長年設計に携わった著者が、発注者と設計者の関係、とくに設計者の姿勢を問いつつ、21世紀の建築のありようを問題提起します。
　公共施設建設への市民参加が盛んになりつつありますが、一般の建物もワークショップなど発注者と設計者の対話によって、より優れた建築へと向上するはずです。設計者としての社会的責任を果たそうと訴える本書は、居住者、利用者に喜ばれる建物造りをめざす設計者に必読のものです。

　2003年に建設用語と時事の解説書として初めて刊行した『建設人ハンドブック2004年版』は、多くの方々からご購読いただきました。
　その好評にこたえまして、内容をすべて刷新し、装いも新たに『05年版』を刊行しました。建設産業界の新しい動向をキャッチし、最新の情報と資料により、分かりやすく解説しています。
　『05年版』の構成は、新たな動き問われる対応／PFIからPPPへ／建設業関係の新たな法律と法改正の動き／適正な公共調達への模索／入札契約制度改革の全体像／04年度重点施策の読み方／建設産業界の動き／新市場・新技術・新プロジェクト／建設人の常識05／Q＆A――の10章構成になっています。
　建設産業界は大きな転換期にあり、規制緩和、システム改革、新たな評価手法、市場の開放・開拓などが押し寄せています。それらを理解し、的確な対応をとるためにも、ぜひとも必要な、コンパクトな一冊です。研修、会議、フォーラムなどの資料としてもご活用ください。

コンクリート、アルミ、スチール、木、ガラスという素材や、現場、国際化、メカニズム、施主といったテーマで、わが国建築を探って好評だった10回にわたる連続セミナーの記録に、セミナープロジェクトチームメンバーの鈴木博之、石山修武、難波和彦、伊藤毅、中谷礼仁の各氏による書き下ろし原稿を加え、刊行するものです。
　各テーマには、たとえばコンクリートなら安藤忠雄氏、アルミは槇文彦氏、現場が藤森照信氏といったように、第一人者を配して、実感あふれる20世紀から21世紀の建築像を提示しています。
　斬新な切り口からとらえる本書は、これまでとは違った視点でわが国建築を振り返り、展望するのに最適な書です。

　都市部では空きオフィスビルが急増しており、街の空洞化・スラム化防止が急務になってきています。空きオフィスを住宅へ用途変更し、職住近接、暮らしつづけられる街づくりをめざす、コンバージョンが注目を集めています。
　本書は、わが国でのコンバージョンの実績、現地調査による提案を掲げるとともに、海外での実例を紹介し、国、自治体、オーナー、設計・施工者それぞれのこれからの役割を指し示しています。
　既存建物を有効活用し、持続的な社会づくりをめざすコンバージョンの事業展開に、本書をご活用ください。

　本書は、バブル経済下での不動産価格の高騰、これを受けての都市、建築の変貌、そしてバブル崩壊に伴う反転、さらに現在の伸長への予兆と、激動を続ける都市・建築・不動産の状況を、10年にわたって観察してきたものです。
　建築経済に造詣の深い著者ならではの論評集となっており、都市防災、環境保全、過疎対策にも言及するなど、幅広い視点から、今後の問題点をえぐりだしています

　建設工事は、設計事務所や建設会社、設備会社、資材メーカーの立場からすれば「建設需要」になりますが、一方、発注者の立場では「建設投資」（公共投資・設備投資）になります。
　本書は、建設投資の全貌を追いながら、社会資本投資・住宅投資・民間設備投資に分類して、それぞれの投資の特徴、意志決定がどのように下されるのかを明らかにしています。また、それぞれの投資の社会経済的な意義も詳説しています。
　「投資」という、これまでとは逆の観点からの建設産業像が描き出されており、建設業の将来を考える際の貴重な書といえます。

　地方自治体では、公共工事の入札参加条件にISO取得を加えたり、取得企業に資格審査の際に加点措置を採用するなど、工事の品質確保にISOを役立たせようとしています。
　本書の「品質マニュアル作成例」では、左ページにマニュアル例、右ページに解説を掲載、これからISO9001を取得しようとする建設系中小企業が自力でマニュアルを作成できるよう、工夫されています。
　公共工事の激減下、厳しい受注競争を勝ち抜くには、ISOの取得が必須になりつつあります。自力で取得をめざす企業に最適な本書の有効活用をお勧めします。