公共工事品質確保促進法、改正建築基準法、改正建築士法の施行、さらにコンプライアンス（法令順守）の徹底、CSR（企業の社会的責任）、環境問題など建設産業を取り巻く環境は大きく変化しています。また、人材の確保・育成、技術・技能の継承など多くの課題も抱えています。建設産業の未来をひも解く100のキーワードを、最新情報と最新データをもとに分かりやすく解説しました。構成は、①内部統治、コンプライアンス②転換期の入札・契約制度③構造設計業務はこう変わる④待ったなしの環境問題⑤建設行政の潮流⑥建設産業界の最新動向⑦どう立て直すか経営戦略⑧新たなニーズへの対応⑨業界なんでもランキング⑩建設人の常識――の10章となっています。よく使われる用語の解説や各種ランキングも充実しました。研修テキストや会議の資料、資格受験の参考図書としてもご活用ください。

　建設市場では、激しい競争が繰り広げらています。価格競争のみで戦っていては、ダンピングに巻き込まれてしまいます。この厳しい環境の中で、利益を出している建設企業は「コスト以外の選ばれる理由」を持っています。
　本書は、2003 年発刊の『建設受難時代の営業戦略と営業活動』を全面改訂し、最近の建設市場の動向を反映させました。建設業が苦手なマーケティングの考え方から、ダンピングに巻き込まれない営業戦略の理論と実践をずばり解説しています。

　「日本の観客はスクリーンに映る川の景色を愛し、その川を眺めながらさまざまなイマジネーションを抱くことを好む」（山田洋次・映画監督、本書の序から）の言葉どおり、日本人は昔から川とともに生き、川にさまざまな思いを抱いている。
　本書は「川と交流してきたひとびととの会話を聞きとってみたかった」という思いから、「東北をんな川会議」代表幹事の水戸部浩子が、全国の一級河川を現地取材。川から恵みをもらい、川と闘い、時にはその流れを変え、川とつきあってきた歴史やドラマを描いています。
　河川の概要や周辺施設のデータも掲載、川をめぐる旅のガイドブックとしても最適です。

　独禁法、ダンピング、耐震偽装……。激動の設産業界に次々と新しい波が押し寄せています。その動向を読み取るための100のキーワードを、最新データと最新情報をもとに、分かりやすく解説しました。　構成は、(1)新たな公共競争時代(2)変化に対応、新たな法制(3)建設産業行政の新ベクトル(4)業界なんでもランキング(5)建設産業界の最新動向(6)建設技術の最前線(7)建設産業の資格(8)建設市場、新たな需要(9)建設業の基礎データ(10)建設人の常識――の10章となっています。
　よく使われる用語の説明、資格制度や各種ランキングも充実しました。研修のテキストや会議の資料、資格試験の参考書としてもご活用ください。

　「美（うま）し」という言葉には単なる美しさだけでなく、心と物質的な豊かさを兼ね備えた意味があります。2005年6月に景観法が全面施行され、国を挙げて「美し国」をめざす機運が高まっています。いまこそ自然、歴史文化、産業経済、人々の生き方を踏まえた地域らしさが求められます。
　本書では、まちづくりや景観について、先進的な取り組みを進める全国50の地方自治体の首長が「私の美し国づくり」を発信するとともに、20人の専門家が今後の国づくりの在り方を提言しています。景観法の全国的な施行状況も掲載しています。

　本書は、日本建築家協会（JIA）「建築家大会・東京」の記録と、大会にかかわった18人による書き下ろし「まちを語る――建築家へ」で構成しています。
　2003年に国土交通省がまとめた「美しい国づくり政策大綱」、05年6月全面施行の「景観法」など、景観関連の法制度が整いつつあるなか、われわれは時代の潮流に後れをとっているのではないか、という建築家たちの自己批判精神が本書発行の契機です。仙田満氏、内藤廣氏、隈研吾氏など気鋭の建築家や、不動産会社経営者、景観法担当の行政者、土木関係者、都市計画家、歴史学者といった多彩な人々が登場し、これからの「まちづくり」に向けて建築家が担うべき役割を解き明かします。
　付録に「美しい国づくり政策大綱」「景観法」を収録。

　地域特性によるニーズに合わせ、技術を正しく評価・活用し、高い次元で技術を融合することで、国民の「安全」と「安心」に貢献する「社会的技術」が育ちます。このために、国や地方自治体は何をすべきでしょうか。
　「公共工事の品質確保の促進に関する法律」（公共工事品確法）を通して、各発注機関では、いままでの「公共工事は安ければよい」という価格だけの評価から、技術力を加味した評価へシフトさせ、「社会的技術」活用への道を広げようとしています。
　本書は、05年10月に行われたシンポジウム「国民のいのちとくらしをまもる建設技術」（主催：日刊建設通信新聞社）を完全収録し、「社会的技術」の今後の方向性を示すとともに、国が採用する「総合評価方式」や「NETIS」（技術情報検索システム）を活用した新たな技術活用システムを詳しく解説、さらに国土交通省各地方整備局などの技術事務所長インタビューのほか、新技術活用の取り組みなど具体例を交えて紹介する一方、地方自治体で広がる「総合評価方式」採用の動きを報告しています。
　巻末資料として「公共工事品確法」「同ガイドライン」なども集録。公共工事における技術の潮流を知るのに最適な1冊です。

　公共事業の大幅縮減、民間工事での新設需要の減少により、建設産業は弱体化しつつあります。しかしながら、産業が衰退したとしても、新設・改修需要は存続し、施工する会社を必要とします。必要とされる会社だけが生き残ることになります。
　本書では、ナレッジマネジメントの活用方法、他産業での成功事例も紹介しながら、確固たる技術に裏付けされ、それを「商品」として売り込むことができるなど、独自のビジネスモデルを創ることが、生き残りの条件だと、中堅ゼネコンの技研所長を務めた著者は提案しています。
　貴社が将来も必要とされる会社をめざすなら、ぜひとも、この「勝利の方程式」を活用してください。

　大転換期にある建設産業界には、法令、制度、業績、生産システム、技術開発、人事、資格など新しい波が次々と押し寄せております。その動向をテーマごとに最新データと最新情報をもとに、分かりやすく簡潔に解説しました。
　構成は、①建設業界のキーワードを解く②公共工事品確法のすべて③建設関連の新しい法令④建設産業行政の焦点⑤建設産業界の焦点⑥業界なんでもランキング⑦多様化する建設市場⑧技術開発の最前線⑨国土交通省の新規事業⑩業界の将来を読む（ビジョン）⑪建設人の常識06――の11章。
　とくに06年版では品確法に焦点を当て、ポイント、基本方針、業界の対応、総合評価の仕方、地方自治体の対応、地方整備局の試行、設計・コンサルへの展開、Q＆Aを記述し、全体の問題点を把握できるようにしております。
　最近よく使われる用語の一口説明、資格制度や各種ランキングも充実させました。個人で読まれるだけでなく、研修のテキストや会合の資料としてもご活用ください。

　さまざまな素材の開発、技術の進歩により、多種多様な建築を生み出すことができるようになりました。これが、景観を乱す建物、見た目は優れていても使い勝手の悪いオフィス・住居を生む遠因にもつながっています。さらに、設計者と施主（発注者）が互いに自分の意思を伝えてこなかったことも大きな要因と思われます。
　本書は、大手組織設計で長年設計に携わった著者が、発注者と設計者の関係、とくに設計者の姿勢を問いつつ、21世紀の建築のありようを問題提起します。
　公共施設建設への市民参加が盛んになりつつありますが、一般の建物もワークショップなど発注者と設計者の対話によって、より優れた建築へと向上するはずです。設計者としての社会的責任を果たそうと訴える本書は、居住者、利用者に喜ばれる建物造りをめざす設計者に必読のものです。