本書は、建設産業の抱える課題を解決しながら、企業の競争力を強化するための方策について、早稲田大学次世代建設産業モデル研究会の３年にわたる研究の成果をまとめたものです。
　２０２０年東京五輪開催後の建設市場を視野に入れ、日本型建設産業の優位性を生かしながら、より付加価値の高い産業への転換を目指す新たな産業モデルを、産官学の実務家らが提案します。
　建設企業の経営者をはじめ、経営戦略の策定や意思決定に関わるすべての人におすすめの１冊です。

　本書は、品確法、建設業法、入契法の改正法、いわゆる担い手３法の解説書です。改正条文の逐条解説、Ｑ＆Ａなどによって、転換期を迎えた建設産業の担い手の育成・確保に向けた具体策を分かりやすく示しています。
　国や自治体、建設業や設計者、コンサルタントなど、すべての関係者におすすめします。

　修繕時では新築時に見えなかった問題点が見えてくる、とリニューアルに携わる技術者は考えます。新築時に将来の修繕を見据えて設計・施工にあたれば、不具合の多くは予防できるという修繕現場からの問いかけです。「修繕現場と新築現場のやりとり」を通して、長寿命の建築の姿を描きます。
　本書は、本紙に連載した「新築工事へのフィードバック」を大幅に加筆し、再構成したものです。修繕現場の写真や図版満載。新築、リニューアルに携わる技術者におすすめの１冊です。
　ＮＰＯ法人リニューアル技術開発協会の「リニューアル技術協会出版物」から注文できます。http://renewal.or.jp/publishing/

　巻頭に品確法・入契法・建設業法の一体改正、いわゆる担い手３法を特集しました。人材の育成・確保、適正な予定価格、ダンピング防止、多様な入札契約方式の導入・活用、メンテナンスへの対応、調査・設計の品質確保などのキーワードがならびます。
　ほかにも建設業に関連した市場動向、企業ランキング、トピックスなど最前線の情報を分かりやすく解説しています。

　本書には、老朽化対策が急務となっている各地の公共施設について、現状の把握に必要な情報の収集、統廃合の検討、維持管理計画の策定などを効果的に進めるための方策が記されています。また、先進的な地方公共団体の実践事例も紹介しています。
　公共施設等総合管理計画の策定を予定する地方公共団体をはじめ、公共施設の維持補修・運用に関わる企業や建設コンサルタントなどにおすすめの１冊です。

　本書は、政治・経済問題、社会現象からみた建築のあり方をテーマにし、好評の既刊『建築へ０２』『バリュー流動化社会　建築へ０３』『文脈をとく　どこへ行く現代建築』『界面をとく　現代建築のゆくえ』の続編です。
　細田氏が２０１０年１０月から１４年４月まで本紙に執筆した『建設論評』『特別寄稿』を加筆修正し、収録しました。さらに、ブリキのおもちゃ博物館館長でテレビでもおなじみの北原照久氏との対談も掲載。建築とおもちゃという意外な組み合わせながら、お互いの個性がつくりあげていく新しい価値観について語りあっています。

　本書は、建設現場で日常的に使う約500語の労働安全衛生法令用語を網羅、関連条文、関連用語などが検索できる“逆引き事典”の機能をもっています。
　また、関連用語をたどることにより、労基法や安衛法をはじめ、その施行令や施行規則、公示、告示、通達が複雑に絡み合った安衛法令の体系を理解するのに役立ちます。
　建設業の安全管理部門担当者、労働安全衛生コンサルタント、社会保険労務士などに最適の１冊です。

　新築あるいは既存の建物内に、最先端のシステムに対応する情報通信設備を構築、維持管理するためのノウハウを集約しました。基本的な知識がわかりやすく説明されており、設計者、施工者が建築物の発注者に説明するための資料としても役立つガイドブックです。

　建設業行政を担ってきた著者の経験を踏まえ、入札契約制度についての歴史的経緯をていねいに解説した上で、発注方法のあり方に関する現在の状況と今後の課題についてわかりやすく論述しています。
　発注者、受注者、建設コンサルタントなど公共工事の関係者におすすめの１冊です。

　本書は、防災・減災に役立つ公共建築・公共空間のあり方について「日常的に利用しているものを、地域に即した形で、ちょっとした工夫で、いざというときに役立たせる」という視点からの研究成果をまとめたものです。
　避難所としての利用を想定した学校施設や、災害時に機能の転換が可能な大規模複合施設などの建築事例のほか、工具なしで組み替えて避難所内の間仕切りに転用できるオフィス家具や、救援物資と災害情報を提供する機能をもつ自動販売機の開発など、企業の取り組みも紹介しています。